低コストでの店舗内装工事を行うには

飲食店や各種の販売店、またサービス業など、多くの業種が街の至る所に存在していますが、中には賃貸物件に店舗を設置している店も少なくありません。こうした賃貸物件に店舗を展開する際には、多くの場合はスケルトン物件と呼ばれる建物の躯体がむき出しの状態で貸し出しを行われるものがほとんどで、店舗として使用する際には店舗内装工事を借主側が行う必要があります。

しかし、こうした内装工事は、その内容やプラン、また業種によっては非常に高額な費用がかかるケースも少なくありません。特に飲食店や美容院といった業種となると、給排水設備が通常よりも多く必要になることが多く、また厨房機器など専用の設備が必要となるため、それに伴いガスや電気といった設備も増強する必要があります。こうしたことにかかる費用は、特に開業したての店にとっては大きな初期投資となり、ただでさえ出費の多い時期には大きな負担となってしまいます。また、こうした賃貸物件の場合、その賃貸契約が終了し、その物件を引き払う際には工事を行った内装をすべて取り除き、ものと状態に原状復帰する解体を行う必要があるため、そうした費用も踏まえたうえでこうした賃貸物件を利用する必要があります。

こうした費用を軽減するためには、内装のプランをあらかじめ予算や使用用途に合わせたものに設定し、無駄のないプランで行うことが大切です。特にそれほど長期間その場所で営業をする予定が無いのであれば、内装に使用する建材や、素材の耐久性をそれほど確保する必要はありません。その分安価な材料で施工を行うことができ、また短期間であれば劣化などもそれほど目立つものではないため、かなりのコスト削減が可能です。また賃貸物件を探す際にも、スケルトン物件を選ぶのではなく、前の使用者の設備がそのまま残された状態の居ぬき物件を利用するのもコストの削減に有効な方法です。

住宅:「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」について - 国土交通省

居ぬき物件は、例えば飲食店であった場合、厨房機器などがそのまま残された状態になっているため、それらを新たに用意する必要がなく、その分の費用を節約することが可能です。また、退去する際にも、それらの設備はそのまま残していけるため、解体にかかる費用を抑えることにも繋がります。こうした居ぬき物件を利用する際には、レイアウトの大幅な変更が難しいことや、イメージするデザインに制限がかかるといったデメリットも発生するため、それらの事とコスト面の問題をよく検討して利用することが大切です。